2024年01月31日

第58回例会の記録

日本アメリカ史学会会員のみなさま

2023年12月に開催されました第58回例会の記録をアップロードいたしました。
ファイルは【こちら】からダウンロードできます。

日本アメリカ史学会運営委員会

2024年01月28日

第21回年次大会のお知らせ

日本アメリカ史学会会員のみなさま

日本アメリカ史学会では、2024年9月14日(土)・15日(日)の2日間、明治学院大学・白金キャンパス(東京都港区白金台1-2-37)にて、第21回年次大会を開催する予定です。今後自由論題報告の募集やシンポジウムなどの情報について、詳細が決まり次第ホームページ上で掲載いたします。

日本アメリカ史学会運営委員会

第46号[特集]インターセクショナリティとアメリカ史研究(2023年)

目次

特 集 インターセクショナリティとアメリカ史研究
趣 意・・・・・・・・・・・・・・・・・・「アメリカ史研究」編集委員会
白人男性共和国の生成と動揺
  1821年ニューヨーク州憲法をめぐる長く広い道のり・・・・・松原宏之
不処罰を生み出す占領権力——米占領下沖縄の米兵による性暴力事件の
  インターセクショナルな分析・・・・・・・・・・・・・・・高内悠貴
都市アメリカ先住民女性とインターセクショナリティ 
  人種・民族、ジェンダー、階級、部族民認定・・・・・・・大野あずさ
交差的編成論への試論  戦後日本社会における「混血」「ハーフ」
「ミックス」の経験と交差する社会構造・・・・・・・下地ローレンス吉孝

論 文
1910年代〜1920年代カリフォルニア州におけるホームティーチャーの家庭訪問
  移民住居委員会による子ども対応に焦点をあてて・・・・・大森万理子
第二次世界大戦期ハワイ準州における戦争捕虜収容
  エスニック・グループごとの利用について・・・・・・・・秋山かおり


アメリカ史関連博士論文一覧

アメリカ史関連書籍一覧

雑 報
日本アメリカ史学会第19期運営委員会報告
日本アメリカ史学会第19回年次大会
一. 第19回総会議事録
二. 年次大会報告
日本アメリカ史学会第19期例会
日本アメリカ史学会第18期会計報告
日本アメリカ史学会会則
日本アメリカ史学会入会手続き
『アメリカ史研究』第47号(2024年夏刊行)自由投稿原稿の募集

英文要約

2024年01月12日

日本アメリカ史学会第59回例会「修士論文報告会」報告者の募集について

会員各位

日本アメリカ史学会では、2024年4月27日(土)に、第59回例会(修士論文報告会)を専修大学(神田キャンパス)で開催いたします。コロナウイルスが収まってきた中でも、本学会の例会は準備の都合や参加者の負担軽減などを理由にオンラインで開催してきました。しかし、修士論文報告会にあたる4月例会については、直接会場で発表することで、来場している様々な研究者や大学院生と交流できるメリットを重視し、2019年以来の対面形式で開催することを決定しました。遠方からの報告者に関しては学会から補助が出ます。
どうぞ、ふるってご参加ください。

また、正式には確定していませんが、例会終了後の懇親会についても準備を進めていくつもりです。懇親会についての詳細が決まれば、改めてお知らせするようにいたします。

一方で、遠方からの来場は費用や時間などの面で負担が大きいことを考え、オンラインによる報告も可とし、一部はハイブリッド形式で開催できるようにする予定です。会場まで行くことが難しい、という方はオンラインでの報告をご検討ください。

報告資格は、2023年度末に修士号を取得予定の大学院生、ないしは修士号を取得済みでまだその内容を論文・学会報告などの形で公に発表していない方です。

報告を希望される方は、以下の要領で2024年2月29日(木)までにお申し込みください。お送りいただいた修士論文要旨を運営委員会にて選考し、報告の可否についてご連絡いたします。

本学会未入会の方でも、報告申し込みとあわせてご入会いただければ受け付けいたしますので、身近にそのような方がいらっしゃる場合は、ぜひお声がけください。

日本アメリカ史学会運営委員会


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日本アメリカ史学会第59回例会「修士論文報告会」報告者の募集


報告資格:
1) 2023年度末に修士号を取得予定の大学院生
2) 修士号を取得済みでまだその内容を論文・学会報告などの形で公には発表していない方

以下の(1)から(8)の情報を記載したファイルを電子メールに添付し、 2024年2月29日(木)までに「修士論文報告会応募」と題してお申し込みください。ファイル形式の指定はありません。

(1) 氏名
(2) 所属(2023年度のもの)
(3) 連絡先住所
(4) 電話番号
(5) メールアドレス
(6) 修士論文のタイトルと要旨(2,000字以内)
(7) 希望する報告形式(対面もしくはオンライン)
(8) コメンテーターの希望と、その理由(第2希望まで)


お申し込み先:
メール:office★jaah.jp
   (★を@に置き換えてご送信下さい)

2023年11月07日

日本アメリカ史学会第58回例会(12月2日)開催のお知らせ

日本アメリカ史学会会員各位

 日本アメリカ史学会は、以下の要領で第58回例会(12月例会)「合評会 長史隆『「地球社会」時代の日米関係―「友好的競争」から「同盟」へ
1970-1980年』(有志舎、2022年)」を開催いたします。
 著者からの報告と分野の異なる3人の方からコメントを受け、その後会員のみなさまと議論を深めることができればと思います。どうぞ奮ってご参加ください。

日時:2023年12月2日(土)14:00~17:00

開催形式:オンライン開催(Zoom)

プログラム:

14:00-14:10
司会挨拶/趣旨説明:野口久美子(明治学院大学)、南修平(専修大学)

14:10-14:40
報告:長史隆(広島市立大学)

14:40-15:00
コメント①:森口(土屋)由香(京都大学)
15:00-15:20
コメント②:小阪裕城(釧路公立大学)
15:20-15:40
コメント③:井上史(早稲田大学)

15:40-15:55
休憩

15:55-17:00
質疑応答およびディスカッション

趣旨

 アメリカ合衆国の外交史・対外関係史研究において、1970年代は近年注目されている時期の一つである。東西陣営間のデタントが進み、冷戦が変容したこの時期は、以前から研究が進んできた。しかし近年の研究は、従来のように冷戦や安全保障に焦点を当てていない。むしろ、今日にも共通するグローバルな問題、すなわち人権や環境、国境を超える経済活動のような問題に注目する傾向が強い。
 1970年代の外交史・対外関係史研究におけるこの新たな潮流は、しかしながら、同時期の日米関係の研究には必ずしも反映されてこなかった。日本の経済成長を踏まえ、国際的な経済関係に注目する研究はあるものの、経済以外のグローバルな問題を取り上げた研究は依然として少ない。1970年代の日米関係についてはむしろ、同盟の制度化のような安全保障関係に関する研究が今なお多い。
 長史隆氏の著書『「地球社会」時代の日米関係―「友好的競争」から「同盟」へ
1970-1980年』は、グローバルな問題に注目する研究動向を踏まえ、1970年代の日米関係を新たな視点から再検討する、日本語による重要な試みの一つである。本例会では、まず著者から本書のねらいや背景について報告をお願いしたうえで、文化外交、国際的な規範、沖縄などの観点からのコメントを通して、本書の位置づけを議論したい。

※参加手続き及び関係事項
・参加される方は、11月30日(木)までに、こちらのフォームから事前登録をお願いいたします。接続先URLは、参加登録をされた方に後日お知らせします。
https://forms.gle/BuDuUkQw5A9AvVfQ9

・非会員の方のご参加には会員の紹介が必要です。詳細は運営委員会(office [at]
jaah.jp)までお問い合わせください。

2023年10月18日

第20回日本アメリカ史学会年次大会の報告書が完成しました

日本アメリカ史学会会員のみなさま

第20回日本アメリカ史学会大会の報告書が完成しました。
こちらからご覧いただけます。


日本アメリカ史学会運営委員会

2023年09月25日

【日本アメリカ史学会編集委員会】第47号自由投稿原稿募集のお知らせ

『アメリカ史研究』第47号(2024年夏発行予定)では、下記のように自由投稿原稿を募集しています。執筆要項を確認のうえ、ふるってご投稿下さい。

1.投稿資格
日本アメリカ史学会の会員
2.制限枚数
論文:1ページ43字×38行で19ページまで
研究ノート:1ページ43字×38行で12ページまで
研究動向:1ページ43字×38行で9ページまで
※いずれも注・図表を含む(厳守)。また英数字は2文字で、かな1文字と数える。
3.期限
完成原稿の提出 2023年11月17日(金)必着
※投稿の事前申し込み制度は廃止しました。
4.注意事項
①投稿の際には、原稿に表紙をつけ、そこに投稿者の氏名、所属、連絡先(住所、電話番号、メールアドレス)と、ジャンル(「論文」「研究ノート」「研究動向」のいずれか)を明記してください(論文本文にはタイトルのみを記し、氏名等は記載しないこと)。
②原稿は横書きとし、フォーマット等に関しては、日本アメリカ史学会ホームページに掲載の執筆要項に従ってください。使用言語は日本語です。注記等、正しい体裁で提出されない場合は、査読対象とはなりません。
③投稿に際しては、当該分野の研究史を踏まえ、推敲を経た「完成原稿」を提出してください。字数、表記、構成などの点を含め、投稿論文としての要件を満たしていなければ、受理しないこともあります。
④原稿の提出は、メール添付によりMSワードあるいはPDF形式のファイルの形で編集委員会宛に送ると同時に、印刷したものを1部、郵送その他の方法で学会事務局に届けてください。
編集委員会メールアドレス:editors(a)jaah.jp (a)を@に置き換えください。
学会事務局住所:日本アメリカ史学会事務局
〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-1-1パレスサイドビル
株式会社毎日学術フォーラム内
※電子ファイルだけでなく、ハードコピーも、締め切り当日までに必ず学会事務局に届くようにしてください。
※原稿を受け付けた後、編集委員会から確認のメールをお送りします。
⑤投稿原稿は、編集委員会と外部レフリーが審査し、その結果を投稿者に通知します。

『アメリカ史研究』編集委員会

『アメリカ史研究』掲載論文等の著作権とオンライン化についての申し合わせ

会員各位 

先の第20回年次大会総会にて「『アメリカ史研究』掲載論文等の著作権とオンライン化についての申し合わせ」を審議し、決定しましたので、ここにお知らせいたします。

日本アメリカ史学会運営委員会・編集委員会

『アメリカ史研究』掲載論文等の著作権とオンライン化についての申し合わせ

2023年9月16日総会決定

1.日本アメリカ史学会発行『アメリカ史研究』掲載の「論文」、「研究ノート」、「研究動向」の著作権は原則として執筆者本人に帰属し、その内容については執筆者が責任を負う。学会名で発表された文章については、学会が著作権を有し、その内容に責任を負う。

2.当学会は、執筆者の許諾を得て、雑誌刊行後2年が経過した後、論文等をオンラインにて公開する。なお、その対象は第45号(2022年8月31日)掲載の論文等からとする。

3.執筆者は、自身の論文等を、『アメリカ史研究』誌上で出版後2年が経過した後、自らのWebサイト等に掲載することができる。ただし、公開については当学会に報告し、必ず出典表示を行うとともに、公開する版面は『アメリカ史研究』の版面を使用することとする。

4.執筆者は、自身の論文等を、『アメリカ史研究』誌上で出版後1年が経過した後、自らの名において出版する論集・著作集等に転載することができる。ただし、転載については当学会に報告し、必ず出典表示を行うこととする。

5.執筆者は、自身の論文等の抜き刷りなどを、自由に複製し配布することができる。また、所属機関や研究助成金等の報告書に転載あるいは添付することができる。ただし、転載、添付については、必ず出典表示を行うこととする。

2023年09月20日

第57回例会の記録

日本アメリカ史学会会員の皆様

2023年7月に開催されました第57回例会の記録をアップロードいたしました。ファイル
こちらからダウンロードできます。

日本アメリカ史学会運営委員会

2023年09月19日

【日本アメリカ史学会編集委員会】第47号特集投稿論文募集のお知らせ

『アメリカ史研究』 第47号では、「合衆国最高裁判決とアメリカ史研究」というテーマで論考を募集します。下記の趣旨説明と投稿要領を参照の上、ふるってご応募ください。

■趣旨説明
 アメリカの歴史において、アメリカ合衆国最高裁判所(以下、最高裁)の下す判決は時代のモメントとして扱われてきた。いわゆる「ドレッド・スコット判決」、「プレッシー対ファーガソン判決」、「ブラウン判決」、「ロウ対ウェイド判決」、「バッキ判決」に触れないまま、アメリカの歴史を語るのが極めて困難なのは、想像に難くないだろう。司法権の最高機関であり、終審裁判所である最高裁は、すべての法律、規則、処分等が、アメリカ合衆国憲法に適合しているか否か最終決定する権限を持つ。「アメリカ史研究」第47号の特集テーマは「合衆国最高裁判決とアメリカ史研究」とし、こうした最高裁判決がアメリカ史において持つ意義について改めて考えてみたい。
 最高裁の判決は、それがアメリカの政治、社会、そして文化に対して持つ影響の大きさゆえに、歴史学においても重要な分析対象となってきた。例えば、最高裁による判決は、人びとの権利を、合衆国憲法に照らし合わせ、公的に承認する営為として機能する。つまりそれは、疎外され、周縁化され、差別されていた人びとの経験にあらためて光をあて、かれらの権利がどのような文脈で剥奪され、差別が受容されてきたのか調べ共有するのを促すのである。無論、最高裁判決は、諸刃の剣でもある。だが、歴史学者は判決の限界について議論することを通して、マイノリティが晒される差別とそれを是とする社会のなりについての分析を重ねてもきたと言えるだろう。
 昨今この最高裁の性格が大きく転換している。近年、私たちはマイノリティへの権利を認めてきた、あらゆる分水嶺的な判決が覆されるのを目撃してきた。人工妊娠中絶、アファーマティブアクションなどに関する判決において、マイノリティに認められたはずの権利を改めて否定する、従来とはベクトルが異なる判決がなされてきたのである。最高裁判所判事の党派化――とりわけ保守派の勢力の拡大――などがその理由として指摘されてもいる。
本特集が企図するのは、こうした最高裁の転換のわけを明らかにすることでも、さらには最高裁判決そのものの判例分析でもない。目指すのは、最高裁判決が――間接的にそして直接的に――持つ、あるいは持ってきた歴史的意義についての検討である。最高裁判決は、何を起こしたのか、何をもたらしたのか、何を明らかにしたのか、何を隠したのか?昨今の研究は、最高裁判決についていかなる読み直しを迫っているのか?そして、それが私たちに問いかけてくることは何か?さまざまな角度――社会、差別、権利、外交、環境、記憶――そしてスケールからの考察は、アメリカ史に対する理解を深める機会となるだろう。同時に本特集は「正義」の歴史を共有するための話題提供に貢献しうる。ソーシャルメデイアの普及により、匿名の「正義」が横溢している。そうしたなか、法の下での正義についての実証的な歴史分析が、アメリカ史を教える道具として果たしうる役割は決して小さくないはずである。会員諸氏からの多様な、そして大胆な論考を歓迎したい。


■特集投稿論文の要領
1)投稿資格
日本アメリカ史学会の会員
2)制限枚数
  本文・脚注ともに1ページ 43字×38行で 17ページまで 注・図表を含む(厳守)
  (英数字は2文字で、かな1文字と数える。)
3)期限
  完成原稿の提出 2024年2月2日(金)必着
4)注意事項
①完成原稿は、メール添付によりMSワードあるいはPDF形式のファイルの形で編集委員会Eメールアドレス(下記)に送付し、同時にハードコピーを学会事務局に郵送してください(期限厳守)。なお、編集委員会からの受領通知を必ずご確認ください。
編集委員会Eメールアドレス: editors_at_jaah.jp
事務局住所:日本アメリカ史学会事務局
〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル
株式会社毎日学術フォーラム内

②原稿には表紙をつけ、そこに、投稿者の氏名、所属、連絡先(住所、電話番号、メールアドレス)を明記してください。査読の公平性を保つため、論文本文にはタイトルのみを記し、氏名等は記載しないでください。
③原稿は横書きとします。原稿のフォーマット等に関しては、日本アメリカ史学会ホームページに掲載の執筆要項にしたがってください。
④完成原稿は、編集委員会が審査し、その結果をすみやかに投稿者に通知します。

『アメリカ史研究』編集委員会

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