日本アメリカ史学会

『アメリカ史研究』第44号（2021年夏発行予定）では、下記のように自由投稿原稿を募集しています。執筆要項を確認のうえ、ふるってご投稿下さい。

１．投稿資格
日本アメリカ史学会の会員

２．制限枚数
論文：1ページ43字×38行で19ページまで
　　　（第36号以降、それ以前より制限枚数が引き上げられています）
研究ノート：1ページ43字×38行で12ページまで
研究動向：1ページ43字×38行で9ページまで
※いずれも注・図表を含む（厳守）。また英数字は2文字で、かな1文字と数える。

３．期限
完成原稿の提出　2020年11月20日（金）必着
※投稿の事前申し込み制度は廃止しました。

４．注意事項
①投稿の際には、原稿に表紙をつけ、そこに投稿者の氏名、所属、連絡先（住所、電話番号、メールアドレス）と、ジャンル（「論文」「研究ノート」「研究動向」のいずれか）を明記してください（論文本文にはタイトルのみを記し、氏名等は記載しないこと）。

②原稿は横書きとし、フォーマット等に関しては、日本アメリカ史学会ホームページに掲載の執筆要項に従ってください。使用言語は日本語です。

③投稿に際しては、推敲を経た「完成原稿」を提出するようにしてください。字数、表記、構成などの点で、投稿論文としての要件を満たしていなければ、受理しないこともあります。

④原稿の提出は、メール添付によりＭＳワードあるいはPDF形式のファイルの形で編集委員会宛に送ると同時に、印刷したものを１部、郵送その他の方法で学会事務局に届けてください。

編集委員会メールアドレス：editors(a)jaah.jp　(a) を@に置き換えください。
学会事務局住所：日本アメリカ史学会事務局
〒100-0003　東京都千代田区一ツ橋1－1－1パレスサイドビル
株式会社毎日学術フォーラム内

※電子ファイルだけでなく、ハードコピーも、締め切り当日までに必ず学会事務局に届くようにしてください。
※原稿を受け付けた後、編集委員会から確認のメールをお送りします。

⑤投稿原稿は、編集委員会と外部レフリーが審査し、その結果を投稿者に通知します。

『アメリカ史研究』編集委員会

日本アメリカ史学会では2020年10月17日（土）、新型コロナウイルスの感染状況を踏まえ、オンラインで第48回例会を開催します。詳細は下記の通りです。皆様にはどうぞ奮ってご参加ください。

日本アメリカ史学会第48回例会

デジタル・ヒストリーとデジタル・コレクションの地平線

2020年10月17日(土)　12時～15時40分
会議プラットフォーム：　zoom

趣旨：
　新型コロナウイルス感染の収束が見えないなか、未曽有の事態が「ウイズコロナ」という「新常態」となっている。コロナ以前からデジタル・コレクションの進化／深化は目を見張るものがあるが、その真価を理解し、的確に使いこなすための知識や技術が今までになく求められている。それはいうまでもなく、海外はおろか国内でも移動への自粛が求められるなか、ローカルなアーカイブ等にしかない、またはデジタル化されても公開されていない史料収集に出かけることはかなわなくなっているからである。加えて、この4月以降のオンライン授業の試行錯誤を経て、デジタル・ヒストリーが学生・院生・教員の間の共同作業としてどのような効果を生み出すのか、その効果や課題を問うのに、今ほど絶好のタイミングはないように思われるからである。さらには、本例会の登壇者である山中氏はオンライン環境でおこなわれる、デジタル・ヒストリーの共同研究は、国外にアピールしやすいとの指摘をされている。その意味でも、デジタル・ヒストリーの手法やデジタル・コレクションの在処を踏まえて、「新常態」におけるアウトリーチを含む共同研究の地平線を模索する機会として現在をとらえることが出来るだろう。
　そこで本例会では、研究テーマに合わせてデジタル・コレクションを駆使すべく試行錯誤しているのが、平均的な本学会会員の姿と仮定し、デジタルのスキルをどれほど取り込めるのかについて、このような「新常態」であるからこそ、立ち止まり、学び、それぞれに進化／深化させ、さらには国内・海外へのアウトリーチとして展開させる契機としたい。
　例会ではまず、カリフォルニアと日本を繋ぎ、デジタル・コレクションとアーカイブの進化を進める図書館の専門知実践の立場から、上田薫氏にお話を伺う。アメリカ史からは山中美潮氏、イギリス史から小風尚樹氏に登壇いただき、デジタル・ヒストリーの特徴と課題を紹介していただいたうえで、例えばマッピング、テキスト分析、ネットワーク分析をはじめとする最前線の方法論とそれぞれの研究事例について紹介していただく。
　本学会では、年次大会に続きオンラインでの例会開催となる。コメントは置かず、質疑応答の時間を多く取ることで、初歩から専門的なところまで包含する広がりのある議論を期待したい。

報告：
上田薫　スタンフォード大学フーヴァ―研究所キュレーター（ジャパニーズディアスポラコレクション）
「デジタル・コレクションの舞台裏と今後の展望: 米国での資料収集、デジタル化のケース・スタディー」

小風尚樹　千葉大学（近代イギリス海事史、デジタル・ヒューマニティーズ、特に財務記録史料のデータモデル構築）
「Digital Computational Historyの実践：大量のテキストデータを扱う可能性と課題」

山中美潮　同志社大学（アメリカ南部史、黒人教育史、パブリック・ヒストリー、マッピング）
「アメリカ史とデジタル・マッピング : 人種隔離制度研究の事例から」

司会：　菅（七戸）美弥、笠井俊和（予定）

※参加手続き及び関係事項
・参加される方は、10月10日（土）までに、こちらのフォーム〔 https://forms.gle/6DKDKKY1P1ooXW2k8 〕から事前登録をお願いいたします。接続先URLは、参加登録をされた方に後日お知らせします。

・非会員の方のご参加には会員の紹介が必要です。詳細は運営委員会 (office@jaah.jp) にお問い合わせください。

・Zoomの接続・操作練習会は開催いたしません。接続や操作方法を確認したい方は、Zoomのテストミーティングをご利用ください。詳細は以下のサイトをご参照ください（https://support.zoom.us/hc/ja/articles/115002262083）

日本アメリカ史学会会員のみなさま

『アメリカ史研究』第44号では、「グローバルな連帯」というテーマで論稿を募集します。下記の趣旨説明と投稿要領を参照のうえ、ふるってご応募下さい。

■趣旨説明
　『アメリカ史研究』第44号は「グローバルな連帯（global solidarity）」を特集テーマに設定した。アメリカ史研究という場で「グローバル」に注目した背景には、一国史的な枠組みとの対比がある。そこでまず、一国史的枠組みに関して簡単に触れておきたい。

　アメリカ史研究においても、一国史的枠組みが克服されるべき課題として指摘されて久しい。この点については、たとえば移民史のフィールドを例にとるとわかりやすいだろう。郷土史との密接な関わりを通して「出移民（emigration）」に注目してきた日本の日系移民史研究を重要な例外としつつも、アメリカ史研究において移民史（migration history）への注目は長らく「入移民史（immigration history）」に偏ってきた。しかしながら多数が本国に帰還したイタリア系移民などの歴史が象徴するように、国境線の「内」か「外」かに基準を置く見方は、双方向的でダイナミックな移民の実態を部分的に切り取った、断片的な歴史像に過ぎない。つまり移民史研究における一国史的枠組みの克服は、移民が構成する歴史の全体を回復しようという試みにほかならなかった。さらには、このように「内」と「外」を跨いだ双方向性や流動性への注目は、新たな理論的枠組みを模索するなかで歴史学と隣接領域の間の敷居を低くした。一国史的枠組みに縛られない研究の多くが学際性を志向するゆえんである。

　こうした研究潮流のひとつの到達点を象徴していると言えるのが、廣田秀孝によるアイルランド系移民史の記述であろう。1882年の反中国人移民法を移民規制の「起源」と捉える見方を批判し、マサチューセッツ州やニューヨーク州における困窮した移民の排除というローカルな動きが制限的な連邦移民法の制定へと帰結したという画期的なスキームを提示した廣田のExpelling the Poor（2017）は、ある必然性をもって帰還先アイルランドでの実態に関する分析で結ばれている。移民・貧困者管理に関する法制度のローカル（州）およびナショナル（連邦）な相補的関係は、グローバルなパースティクティヴの内側でおいてこそ捕捉可能であると言えるだろう。

　同様に、20世紀アメリカにおける法執行と国家暴力に注目したケリー・リトル・エルナンデスの研究もまた、「内」と「外」の関係を見直すうえで重要である。国境警備隊の歴史を移民管理という領域から犯罪と処罰の歴史へと拡張して分析したエルナンデスのLa Migra!（2010）は、アメリカにおける移民管理と法執行のあり方を米墨というバイナショナルな枠組みが強く規定してきたと説明する。非合法メキシコ人移民のアメリカにおける人種化にメキシコ政府が荷担していたというエルナンデスの「発見」は、メキシコの利害を「外」、アメリカの利害を「内」に位置づける前提でアメリカ史を捉えることの問題性を説得的に示していると言えるだろう。

　総じて、一国史的枠組みを超えたダイナミックで新しいアメリカ史像を提示しようという当初の企ては、既存の歴史認識を揺さぶる急進的な衝撃力をたしかに持っていた。だがそうした急進的であるとともに「周辺的」でもあった歴史像やアプローチがある意味で「標準」となった現在、次に目指すべき地平はどこにあるのか。あるいは一国史的枠組みを超えたアメリカ史研究の過去（来歴）と未来（とりうる選択肢）の両方はどのように整理しうるのか。本特集では、ただ一国史的枠組みの克服度合いを確認するのではなく、「グローバルな連帯」という観点からアメリカ史を検討することで、これからのアメリカ史研究の方向性や可能性を探りたい。

　もちろん一国史的枠組みの克服は移民史研究にとどまるものではないし、「グローバルな連帯」は社会運動以外にもさまざまな対象や争点・論点が想定しうる。たとえば直接的な結びつきはなくとも、思想的あるいは文化的な連帯がグローバルに歴史を動かすという事例も多くあるだろう。（反人種主義・反植民地主義運動や反基地運動、ジェンダー正義を求める運動などはその一例。）概念としてはジェンダー・セクシュアリティ・人種・エスニシティなど、領域としては社会史・文化史・政治史・外交史・経済史・労働史・思想史などに関わるグローバルな規模での結びつきや触発は、どのようにアメリカ史を特徴づけてきたのか。本特集では建国以前から現代までを対象にこうした点を考えてみたい。なお念のため付言すると、「グローバル」という現代的な用語は通史的な特集には不向きだという批判は当然ながらありえる。それでもあえてこの語を用いることにしたのは、「国際的（international）」や「汎（pan-）」などの用語でこれまで説明されていた事柄がもつ歴史的意味が、「グローバル」との異同性を考慮することでより鮮明になりうると考えたからである。「グローバル」が内包する歴史限定性と「超歴史性（あるいは普遍性）」の両方を念頭に、柔軟に「グローバル」の射程を捉えてもらえると幸いである。

■特集投稿論文の要領
1) 投稿資格
　　日本アメリカ史学会の会員
2) 制限枚数
　　本文・脚注ともに１ページ 43字×38行で 17ページまで　注・図表を含む（厳守）
　　（英数字は2文字で、かな１文字と数える。）
3) 期限
　　完成原稿の提出　2021年2月5日（金）必着
4) 注意事項
　①完成原稿は、メール添付によりＭＳワードあるいはＰＤＦ形式のファイルの形で編集委員会Ｅメールアドレス（下記）に送付し、同時にハードコピーを学会事務局に郵送してください（期限厳守）。なお、編集委員会からの受領通知を必ずご確認ください。
編集委員会Ｅメールアドレス： editors@jaah.jp
事務局住所：日本アメリカ史学会事務局
〒100-0003　東京都千代田区一ツ橋1－1－1パレスサイドビル
株式会社毎日学術フォーラム内
　②原稿には表紙をつけ、そこに、投稿者の氏名、所属、連絡先（住所、電話番号、メールアドレス）を明記してください。査読の公平性を保つため、論文本文にはタイトルのみを記し、氏名等は記載しないでください。
　③原稿は横書きとします。原稿のフォーマット等に関しては、日本アメリカ史学会ホームページに掲載の執筆要項にしたがってください。
　④完成原稿は、編集委員会が審査し、その結果をすみやかに投稿者に通知します。

『アメリカ史研究』編集委員会

アメリカ史学会第17期（2020年9月～2021年9月）の学会組織および役員は以下のとおりです。

運営委員会
　代表　　　菅（七戸）美弥
　副代表　　橋川健竜、佐々木豊
　会計　　　李里花
　委員　　　池上大祐、笠井俊和、加藤（磯野）順子、川口悠子、黒﨑真、佐々木一惠、中嶋啓雄

編集委員会
　代表　　　村田勝幸
　副代表　　小檜山ルイ
　委員　　　長田彰文、下斗米秀之、高光佳絵、鳥居祐介、中野由美子、森丈夫

幹事会
〈北海道･東北〉　　　　　 小原豊志、村田勝幸
〈関東〉　　　　　　　　　菅（七戸）美弥、橋川健竜
〈中部〉　　　　　　　　　久田由佳子、加藤公一
〈関西〉　　　　　　　　　小野沢透、倉科一希
〈中国･四国･九州〉　　　　山本貴裕、朝立康太郎
〈運営委員会正副代表〉　　菅（七戸）美弥、橋川健竜
〈編集委員会正副代表〉　　村田勝幸、小檜山ルイ